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2025年は団塊の世代が75歳以上となる年であり、医療や介護需要の一層の高まりに伴い、看護師需要もますます高まることが予測されています。
それに伴い、国においても「2025年問題」として積極的に資格を保有している看護師の復職支援を進めています。

また、2025年を過ぎると高齢化の進行は継続するとともに、次は2040年に向けて現役世代が急減することが予測されています。

2018年に行われた『2040年を見据えた社会保障の将来見通し』に基づいたシミュレーションによると、看護師・准看護師の需要数は、2018年の177.8万人から、2025年には194.5万人へと膨らみ、その後の2030年には203.2万人、そして2040年には210.1万人へと増加する見通しとなっています。

この需要数は、医療機関や介護施設、保健師・助産師を含んでいますが、その中でも特に訪問看護に従事する看護師の不足が目立っています。
訪問看護の看護師は増えつつあるのでですが、それにも増して需要が増大しているため、今後も大幅な訪問看護に従事する看護師の確保が必要だと言われています。

現在の日本では少子化が進んでいるため、新規の看護師養成数の増加がこれまで以上に困難となります。そのため、看護師不足の課題は今後も続くと考えられるでしょう。

日本では多くの地域で看護師不足となっていますが、それでもすべての都道府県において不足しているわけではありません。

2019年に報告された『医療従事者の需給に関する検討会 看護職員需給分科会 中間とりまとめ（概要）』によると、看護職員の2025年の需要数に対する2016年の供給数が大きく下回っているのは、「北海道」、「宮城県」、「茨城県」、「埼玉県」、「千葉県」、「東京都」、「神奈川県」、「京都府」、「大阪府」、「奈良県」、「福岡県」、「沖縄県」となっています。それに対して、供給数が需要数を上回っているのが、「佐賀県」、「宮城県」、「熊本県」、「鹿児島県」となっています。

このデータによると、看護師不足は都市部等で目立っている傾向が見て取れるでしょう。